■JUN’s letter

センサーを置くだけではケアにならない

中国・深圳の巨大保険企業である平安保険に招かれ、認知症ケアにおけるテクノロジー活用をテーマに講演を行いました。近年、遠隔モニタリングやAIなどの技術が次々と登場していますが、機器単体を導入するだけでは患者さんやご家族の生活の質（QOL）は改善しません。例えばセンサーが夜間の起き上がりを検知しても、通知だけでは家族の不安を煽るだけになってしまいます。測定された情報を誰が確認し、どうアセスメントして次の行動に繋げるかという「人間を巻き込んだシステム」になって初めて、テクノロジーはケアとして機能するのです。

予防や早期診断を支えるテクノロジーの現実

認知症予防の領域では、生活習慣のリスク管理が重要とされていますが、アプリで運動を促すメッセージを送るだけでは行動変容は起きません。必要なタイミングで必要な支援に繋ぐ泥臭い対人援助が不可欠です。また、早期診断においては、血液バイオマーカーやAI診断補助、進行を遅らせる新薬などが登場していますが、これらも適切な対象選定や副作用フォローを含むシステム全体が整ってこそ意味をもちます。自立した生活を長く継続するためには、生活環境の調整や家族への支援など、目標設定に寄り添う対人援助の仕組みが主役となります。

深圳で目撃した圧倒的な「現場実装力」

今回、現地で強く感じたのは、テクノロジーを現実のサービスの中で動かしながらブラッシュアップしていく中国の圧倒的なPDCAの速さです。平安保険ではAIや在宅ケアを大規模に統合しており、深圳市全体でもスマート高齢者ケアやフィジカルAI（介護ロボット等）の実証と拡大を強力に進めています。日本では一病院や一自治体の小規模な実証事業で終わりがちなのに対し、開発から事業拡大までの連続した流れが存在していました。日本と中国の差は、技術開発そのものよりも、技術を現場に落とし込んで回す「システム化と実装力」にあるといえます。

技術と対人援助が調和する未来へ

もちろん、技術の導入実績や規模の大きさだけが正解ではありません。大切なのは、患者さんとご家族にとっての真の価値（QOLの改善や在宅生活の継続）を明確にし、そこに効果が証明されたケアを据えたうえで、テクノロジーをアシストとして組み込むことです。日本には長年培ってきた質の高い在宅医療や介護の実践、ケアの哲学があります。失敗を恐れて立ち止まるのではなく、既存の強みとテクノロジーを現場で融合させ、一つのシステムとして動かしていく実装力を高めていくことが求められています。

参照元URL：

https://www.facebook.com/junsasakimd/posts/pfbid02a8APmiJeyZCik3DJJhNiNavyuzQNtZQBmBaMvad4ZcibEE5Fp7SpMcNoLnUQPcnXl