『TKC医業経営情報』2020年5月号（TKC全国会発行）の「2020年度診療報酬改定」をテーマとした特集記事におきまして、「現場の声」として、医療法人社団悠翔会理事長・診療部長の佐々木淳のコラムを掲載していただきました。

「在宅医療分野においては大きな変化はない、現場の実態に合わせた見直しが必要」としたこのコラムでは、今回の改定で「在宅患者訪問診療料（Ⅰ）2」の算定要件が緩和された点について述べました。

複数の医療機関が連携して訪問診療を行うことが可能になったものの、24時間365日の対応が求められるにもかかわらず、主治医以外の医師は「医学管理料」が算定できないことを指摘しています。

ぜひご一読ください。
（以下画像出典：TKC医業経営情報5月号）